１３日前場の日経平均株価は、前日比５０７円１６銭安の３万７６６５円９３銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同３５．０１ポイント安の２７４７．９６ポイントと、そろって大幅に続落した。現地１２日の米国株式は上昇したものの引け後に、イスラエル軍がイランに攻撃を開始したと報じられた。中東情勢の悪化を警戒しリスク回避姿勢が強まり、時間外取引での米株価指数先物が下落。日本株も売り優勢の展開となり、午前１０時３２分には日経平均が同６３２円８９銭安の３万７５４０円２０銭を付けた。週末要因もあり積極的に押し目買いを入れる投資家も限られているようだ。
東証プライム市場の出来高は１１億９５７９万株、売買代金は３兆８３０億円。騰落銘柄数は値上がりが２３３銘柄に留まる一方、値下がりは１３５６銘柄と８割を超えた。変わらずは４０銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２６業種が下落、７業種が上昇した。帝人、東レなどの繊維株や、ＪＡＬ、ＡＮＡの空運株が下落。日立、ソニーＧなどの電気機器株や、信越化、富士フイルムなどの化学株も安い。三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株や、デンソー、トヨタなどの輸送用機器株も軟調。楽天グループ、リクルートＨなどのサービス株や、中外薬、第一三共などの医薬品株も弱かった。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭製品株が高い。
個別では、Ｍａｃｂｅｅ、Ｗスコープ、ラクーンＨＤ、トーホー、ラクスルが下落。半面、ビジョナル、ｇｕｍｉ、鎌倉新書、ネクソン、富士石油などが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
