２３日後場の日経平均株価は、前週末比４９円１４銭安の３万８３５４円０９銭と３日続落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１０．０８ポイント安の２７６１．１８ポイントと下落した。米軍は日本時間の２２日午前、イラン国内３カ所の核施設を攻撃した。米国の介入による中東情勢の悪化が警戒され日本株は売りが先行。日経平均は午前９時３４分に、同３７６円９１銭安の３万８０２６円３２銭を付けた。その後は、原油関連や防衛関連株などが物色されたほか、短期的なリバウンド狙いとみられる買いで下落幅を縮小。ドル・円相場が１ドル＝１４７円前後と、朝方の水準よりも円安方向にあることが意識され、後場には約３５円安まで下落幅を縮小する場面もみられるなど、下げ渋る格好で取引を終えた。
東証プライム市場の出来高は１５億７０９０万株、売買代金は３兆８３２８億円。騰落銘柄数は値上がりが６５３銘柄、値下がりは９１５銘柄、変わらず５８銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２１業種が下落、１２業種が上昇した。東電力ＨＤ、中部電などの電気・ガス株や、住友電工、フジクラなどの非鉄金属株が下落。日本製鉄、ＪＦＥＨＤなどの鉄鋼株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株も安い。日立、ソニーＧなどの電気機器株や、信越化、富士フイルムなどの化学株も軟調。王子ＨＤ、北越コーポなどのパルプ紙株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株も弱かった。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株、テルモ、ＨＯＹＡなどの精密機器株が上昇した。
個別では、日本新薬、円谷ＦＨ、日本酸素ＨＤ、ＳＲＥＨＤ、日伝が下落。半面、ホギメディ、キオクシア、三井ＥＳ、ミガロＨＤ、アステリアなどが高い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
