５日午前１０時すぎの日経平均株価は、前日比１３００円程度安い５万２００円前後で推移する。午前９時４１分には、同１３７２円４９銭安の５万１２４円７１銭を付けている。現地４日の米国では、米金融大手ＣＥＯ（最高経営責任者）が米国株式が今後１０％以上調整する可能性があるとの見方を示したと報じられ、ＮＹダウが続落、ナスダック総合指数は３日ぶりに反落した。日本株も米国株安を受け、前日からの弱い地合いが継続した。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、４日の大阪取引所算値比３１０円安の５万１２００円だった。
業種別では、全３３業種のうち２２業種が下落、１１業種が上昇している。住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、ＮＴＴ、ソフバンＧなどの情報通信株が下落。ディスコ、菱重工などの機械株や、日立、アドバンテスなどの電気機器株も安い。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭製品株や、ＳＵＭＣＯ、三和ＨＤなどの金属製品株も軟調。大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株や、三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株も弱い。一方、バンナム、任天堂などのその他製品株や、ファストリテなどの小売株、ＪＲ東日本、ＪＲ東海などの陸運株が高い。
そのほか、ヒロセ電、日立建機、ソシオネクス、愛知時、キオクシアが下落。半面、ブレインＰ、日精工、日ハム、マンダム（監理）、ＦＦＪなどが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時時点で、ドル・円が１ドル＝１５３円台の前半（４日は１５３円５８−６０銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１７５円台の後半（同１７７円０４−０８銭）で取引されている。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
