(画像=株式新聞)
| この記事は2026年1月15日に株式新聞で公開された「＜相場の読み筋＞１月１５日」を転載したものです。 掲載記事：＜相場の読み筋＞１月１５日 |
１４日の米国株式は、続落した。ＮＹダウが前日比４２．３６ドル安の４万９１４９．６３ドル、ナスダック総合指数は同２３８．１２４ポイント安の２万３４７１．７４９ポイントで取引を終了。出来高概算は、ＮＹ市場が１３億１８９２万株、ナスダック市場が９９億５７９２万株だった。
ロイター通信は同日、中国税関当局がエヌビディアのＡＩ（人工知能）向け半導体「Ｈ２００」の輸入が許可されていないことを職員に伝えたと報道。中国向け販売への先行き不透明感が浮上し、同社株をはじめとしたハイテク株への売りが優勢となった。ハイテク株比率の高いナスダック市場では、ブロードコムやアーム・ホールディングス、メタ（旧フェイスブック）などが下落した。経済指標では、２５年１１月のＰＰＩ（卸売物価指数）が前年同月比３．０％上昇し、市場予想平均の２．７％上昇を上回った。また、１１月の小売売上高は前月比０．６％増と市場予想平均の同０．５％増よりも高かった。
１５日の東京株式は反落後、落ち着きどころを探る展開か。現地１４日の米国株式が続落したことから、売り先行スタートとなりそう。日経平均株価は、きのう１４日に上値が重かったことに加え、短期的な過熱感も意識されるとみられ、調整含みの動きを強いられそうだ。為替相場は、ドル・円が１ドル＝１５８円台の半ば（１４日は１５９円１７－１８銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１８４円台の半ば（同１８５円３８－４２銭）と、円高方向にあることも重し。一方、高市早苗首相が早期に衆議院解散を行う意向を与党幹部に示したことから、選挙関連銘柄への物色がみられそう。１４日のＡＤＲ（米国預託証券）は円換算値で、ＳＵＭＣＯ<3436.T>、太陽誘電<6976.T>、村田製<6981.T>などが、１４日の東京終値に比べ安い。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、１４日の大阪取引所清算値比２６０円安の５万４０８０円だった。
（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
