４日前場は日経平均株価が、前日比２１８８円９４銭安の５万４０９０円１１銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１６０．２１ポイント安の３６１１．９６ポイントと、そろって大幅に３日続落した。米・イスラエルに対するイランの攻撃を受け米国株式が下落したことや、ホルムズ海峡が封鎖される懸念から原油高による経済への影響を警戒した売りが先行。一時戻りを試す場面もみられたが押し返された。その後も手控えムードが広がり買い手が様子見姿勢をみせるなか、日経平均は前場の取引終了まぎわの午前１１時３０分に同２２１５円３５銭安の５万４０６３円７０銭を付けるなど、安値圏で前場の取引を終えた。
東証プライム市場の出来高は１６億８４１６万株、売買代金は５兆３８６７億円。騰落銘柄数は値上がりが７３銘柄にとどまった一方、値下がりは１５０６銘柄と全体の９４％を超えた。変わらずは１５銘柄だった。
業種別では、全３３業種が下落した。三井金属、フジクラなどの非鉄金属株や、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株が安い。ＡＧＣ、ＴＯＴＯなどのガラス土石株や、三井物、三菱商などの卸売株も下落。三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株や、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株も弱い。ＳＭＣ、菱重工などの機械株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株、ＪＰＸ、オリックスなどのその他金融株も軟調。
そのほか、日鉄鉱、オプトラン、大阪チタ、正興電機、三井ＥＳが下落。半面、ＴＢＡＳＥ、ベイカレント、ニデック、ギフティ、メドレーなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
