１７日前場は日経平均株価が、前日比２６２円５８銭高の５万４０１３円７３銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同３８．０２ポイント高の３６４８．７５ポイントと４日ぶりに反発した。現地１６日の米国株式は、原油価格が下落し中東紛争をめぐる過度な警戒感が後退。ＮＹダウが５日ぶり、ナスダック総合指数は３日ぶりに反発した。東京市場も見直し買いが先行し、日経平均は午前９時１０分に、同６３７円２８銭高の５万４３８８円４３銭を付けた。その後は、戻り待ちの売りに上値を抑えられたほか、中東リスクも完全には払拭できず上げ幅を縮小、もみ合い商状となった。
東証プライム市場の出来高は１０億４８１５万株、売買代金は３兆３６８億円。騰落銘柄数は値上がりが１３１５銘柄と８割を超えた一方、値下がりは２４８銘柄にとどまり、変わらずは２７銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち３０業種が上昇、３業種が下落した。郵船、商船三井などの海運株や、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株が上昇。三井物、三菱商などの卸売株や、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株も高い。中外薬、第一三共などの医薬品株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株も堅調。三菱倉、三井倉ＨＤなどの倉庫運輸株や、日本製鉄、神戸鋼などの鉄鋼株もしっかり。一方、古河電工、住友電工などの非鉄金属株や、バンナム、任天堂などのその他製品株が安い。
そのほか、ＪＤＩ、ギフトＨＤ、Ｗスコープ、川崎汽、ダイヤＨＤが上昇。半面、ＬｉｎｋＵＧ、サムコ、エンプラス、芝浦、ユニチカなどが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
