１９日前場は日経平均株価が、前日比１３６３円４６銭安の５万３８７５円９４銭と急反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同７１．４５ポイント安の３６４５．９６ポイントと大幅反落した。中東でエネルギー施設への攻撃の応酬があり、原油価格が再び急騰。また、米２月ＰＰＩ（生産者物価指数）の上昇率が市場予想平均を上回ったこともあり、インフレへの警戒感から、１８日はＮＹダウ、ナスダック総合指数がともに３日ぶり反落した。東京市場は、米国株安やきのう大幅反発した反動から、売り優勢で取引を開始。あすから３連休となることもありリスク回避姿勢が強く、日経平均は午前１１時２分に、同１６１６円９１銭安の５万３６２２円４９銭を付ける場面もみられた。
東証プライム市場の出来高は１１億６０４８万株、売買代金は３兆２９３４億円。騰落銘柄数は値上がりが５４銘柄にとどまる一方、値下がりは１５１１銘柄と９５％に達した。変わらずは２５銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち３１業種が下落、２業種が上昇した。日本紙、北越コーポなどのパルプ・紙株や、住友大阪、太平洋セメなどのガラス土石株が下落。信越化、花王などの化学株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株も安い。ＳＵＭＣＯ、ニッパツなどの金属製品株や、東電力ＨＤ、中部電などの電気ガス株も軟調。浜ゴム、ブリヂスなどのゴム製品株や、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株も弱い。一方、ＩＮＰＥＸなどの鉱業株や、郵船、商船三井などの海運株が高い。
そのほか、ＪＤＩ、ラサ工、日電波、松田産業、ユニチカが下落。半面、リガクＨＤ、ベイカレント、古河電工、東芝テック、三井海洋などが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
