２１日午前１０時すぎの日経平均株価は、前日比１９３０円程度高い６万１７３０円前後で推移する。午前９時５７分には、同１９６１円３７銭高の６万１７６５円７８銭を付けている。トランプ米大統領が現地２０日、メディアに対しイランとの和平協議が最終段階にあることを明らかにした。それを受け、紛争解決への期待感から、２０日の米国株式市場では、ＮＹダウが反発、ナスダック総合指数は４日ぶりに上昇。東京市場も、日経平均が大幅に５日続落していた反動もあり、買いが優勢となった。また、日本時間の早朝に発表された米エヌビディアの決算も好感し、相場を押し上げている。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、２０日の大阪取引所清算値比１８２５円高の６万１５２５円だった。
業種別では、全３３業種のうち２７業種が上昇、６業種が下落している。カプコン、ソフバンＧなどの情報通信株や、アドバンテス、東エレクなどの電気機器株が上昇。三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株や、オリックス、ＪＰＸなどのその他金融株も高い。大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株も堅調。日産自、ホンダなどの輸送用機器株や、ＴＯＴＯ、ＮＧＫなどのガラス土石株もしっかり。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、郵船、川崎汽などの海運株が安い。
そのほか、ＦＩＧ、ソシオネクス、イビデン、武蔵精密、Ｗスコープが上昇。半面、楽天銀行、ＳＯＭＰＯＨ、アーレスティ、テスＨＤ、ケミコンなどが下落している。
東京外国為替市場では午前１０時時点で、ドル・円が１ドル＝１５８円台の後半（２０日は１５９円０６−０８銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１８４円台の後半（同１８４円３９−４３銭）で取引されている。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
