東京株式市場では１２日、日経平均株価が前日比１８０２円高の６万６０２０円と大きく続伸して取引を終えた。終値ベースの６万６０００円台は１週間ぶり。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も３日ぶりに反発し、５１ポイント高の３８８１ポイントとなった。
トランプ米大統領が今週末にもイランとの和平合意を実現する考えを表明したことを受けて、中東での戦闘終結期待により朝方から買いが広がった。原油安によるインフレ圧力低下を視野に、半導体をはじめとするＡＩ関連株が値を飛ばした。日経平均は前場に６万７０６５円（前日比２８４８円高）まで上昇。後場は利益確定売りや、米スペースＸの新規上場後の値動きを見極めたいとする向きにより上値が重くなったものの、高水準を維持して６営業日ぶりに５日移動平均線を上回った。ただ、この日算出された６月限日経平均先物・オプションのＳＱ値（６万６６９８円０４銭）を下回った。
ＡＩ関連は半導体メモリーのキオクシアが力強く上昇したほか、半導体製造装置の東エレクやアドバンテスも大幅高となり日経平均を支えた。一方で、電子部品の太陽誘電や村田製が朝高後にマイナス圏まで突っ込むなど不安定な動きも目立った。東証プライム市場の出来高は２７億５０１２万株で、売買代金は１２兆７６９７億円。騰落銘柄数は値上がりが９６４、値下がりが５５５、変わらずが４４だった。
業種別指数は全３３業種のうち２５業種が上昇し、７業種が下落した。倉庫運輸１業種がほぼ変わらず。非鉄金属や機械、鉄鋼、化学、金属製品、繊維などが大幅高。半面、サービス業や鉱業は安い。個別株の値上がり率上位はマルマエ、マイクロニ、三井金属、ディスコ、住友鉱、値下がり率上位はＭａｃｂｅｅ、日電波、ラクーンＨＤ、ＬｉｎｋＵＧ。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
