資産運用

PERとPBRの違いと使い分け|割安株選びで失敗しないための実践活用術

PER(株価収益率)とPBR(株価純資産倍率)は、株価が割安か割高かを見るための代表的な指標です。ただし、「PER15倍以下・PBR1倍以下なら割安」というだけの単純なものではありません。

2つの指標は見ている対象が根本的に異なり、業種や企業の成長段階によって妥当な水準も変わります。そのため、「割安な水準で買ったはずなのに株価が上がらない」という失敗もよく起こります。

本記事では、PERとPBRの根本的な違いから、業種別の目安となる水準、ケース別の正しい使い分け、さらにはROE(自己資本利益率)と組み合わせた「真の割安株」の選定手順までを整理します。なお、本記事は特定の銘柄の売買や特定の投資行動を推奨・勧誘するものではありません。ご自身で判断するための材料を、中立的に整理することが目的です。

1. PERとPBRの違いを3つの観点でおさらい

PERとPBRの違いを理解するには、「計算式」「見ている対象」「業種ごとの妥当性」の3点を整理することが重要です。まずは基本構造を押さえ、投資判断の軸を作りましょう。

1-1. 計算式とそれぞれの指数が意味すること

投資家が企業の稼ぐ力や資産規模に対して株価の妥当性を測るために、PERとPBRを使用します。

表1:PERとPBRの計算式

指標正式名称計算式意味
PER株価収益率株価÷1株当たり純利益(EPS)株価が1年分の利益の何倍か
PBR株価純資産倍率株価÷1株当たり純資産(BPS)株価が純資産の何倍か

たとえば株価1,200円、1株当たり純利益100円、1株当たり純資産1,000円の企業なら、PERは12倍、PBRは1.2倍です。

・PER(株価収益率)は「今の利益水準が続くと、投資額を何年で回収できるか」を示す指標です。
・PBR(株価純資産倍率)は「会社が解散して純資産を株主に分けた場合の価値に対して、株価がどの程度か」を示す指標です。

PERは「回収期間」、PBRは「解散価値」を意味しており、投資家は「稼ぎ」を見るか「資産」を見るかによって指標を使い分ける必要があります。

1-2. 稼ぐ力(フロー)を見るPER・会社の財産(ストック)を見るPBR

2つの指標の最も大きな違いは、見ている対象が「フロー(期間損益)」か「ストック(積み上がり財産)」かです。

表2:PERとPBRが見ている対象

項目PERPBR
見る対象1年間の利益(フロー)積み上がった純資産(ストック)
数値が動く主な要因業績の変動純資産の増減(利益の蓄積・配当・自社株買い)
反映しやすいもの成長への期待、収益力財務の厚み、下値の目安
弱点赤字だと計算できない。利益の一時的な変動に左右される。帳簿上の資産が実態と乖離することがある。

PERは業績によって年ごとに大きく動きますが、PBRは蓄積された純資産がベースとなるため比較的安定しています。そのため、PERは「収益力の評価」に、PBRは「財務面の評価」に使われることが多くなっています。

1-3. 業種によって「妥当な倍率」が変わる理由

成長期待と資産構造が大きく異なるため、PERとPBRの妥当な水準は業種によって異なります。理由は主に以下の2つです。

・成長への期待の差:ITやサービスなど将来の大きな成長が見込まれる業種は、投資家が将来の利益を先取りして株を買うため、PERが高くなりやすい
・資産構造の差:製造業や電力など工場や設備を多く持つ業種は純資産が大きくなりやすく、PBRは低めに出やすい。一方、ブランドや技術など帳簿に載らない無形資産で稼ぐ業種は、PBRが高くなりやすい

したがって、指標は「同じ業種の競合他社」や、「その企業の過去の水準」と比べることが基本です。業種別の目安は第2章で整理します。

2. PER・PBRの目安|日本株の平均値と業種別の水準

前章で「業種ごとに妥当な水準が異なる」とお伝えしました。本章では、投資家が市場全体の相場観を掴み、銘柄選びの基準を作るために、実際の日本市場の平均データと業種別の傾向を確認します。

2-1. 日経平均・TOPIXの平均値はどれくらい?

日本株全体の水準を知るには、指数のPER・PBRを見るのが基本です。日経平均株価の値は日本経済新聞社の「日経平均プロフィル」、東証の市場別・業種別の値は日本取引所グループ(JPX)が公表しています。

表3:日本株の平均PER・PBRの確認先

対象公表元更新頻度主な指標
日経平均株価日本経済新聞社「日経平均プロフィル」日次PER、PBR、EPS、BPS
東証プライム・スタンダード・グロース日本取引所グループ「規模別・業種別PER・PBR」月次(月末値)市場別・業種別のPER、PBR

※日経平均プロフィル(https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/archives/summary)、日本取引所グループ(https://www.jpx.co.jp/markets/statistics-equities/misc/04.html)

直近の水準は、日経平均株価のPERが17.6倍(予想ベース・加重平均)、PBRが1.9倍、東証プライム市場全体のPERが16.2倍、PBRが1.4倍です(2026年10月5日時点)。

※出典:日本経済新聞社「日経平均プロフィル」、日本取引所グループ「規模別・業種別PER・PBR(2026年10月5日時点)」

なお、同じ「PER」でも、「予想利益(来期の見込み)」で計算するか「実績利益(前期の確定値)」で計算するか、「単純平均」か「加重平均」かで数値は変わります。比べるときは、同じ計算方法の数値同士で比べることが必要です。

市場全体の平均値を把握したところで、続いて業種(セクター)ごとにどれほど水準が異なるのかを一覧で比較してみましょう。

2-2. 業種別の目安一覧(銀行・製造・IT・小売など)

業種ごとの水準は、第1章で確認した「成長期待」と「資産構造」の違いによって、以下のように大きな差があります。

表4:業種別のPER・PBRの水準が異なる主な傾向と背景

業種PERの傾向PBRの傾向主な背景
銀行低め比較的低めになりやすい規制上、自己資本を厚く保つ必要があり、資本効率が上がりにくい。
電気・ガス、鉄鋼低め低め設備投資が大きく純資産が厚い。成長期待が限定的。
製造(機械・電気機器)中程度中程度景気の影響を受けやすく、業績によってPERが変動する。
情報・通信、サービス高め高め将来の利益成長を先取りしやすい。帳簿に載らない無形資産で稼ぐ。
医薬品高め高め研究開発の成果への期待が株価に反映されやすい。
小売中程度〜高め中程度〜高め業態によって差が大きい。

※上記は傾向を整理したもので、実際の数値は日本取引所グループ「規模別・業種別PER・PBR」で月次に確認できます(https://www.jpx.co.jp/markets/statistics-equities/misc/04.html)

ここで提示した水準はあくまで一般的な傾向であり、実際の指標は企業や時期によっても大きく異なります。また、ある銘柄が割安かどうかは、市場全体ではなく、「同じ業種の水準」と比べて判断するのが基本です。

しかし、「同業種の中でPERやPBRが低いから」という理由だけで安易に購入すると、思わぬ罠にはまるリスクがあります。次節ではその危険なケースを具体的に解説します。

2-3. 「PER15倍・PBR1倍=割安」と鵜呑みにしてはいけないケース

「PER15倍、PBR1倍は割安」とよく言われますが、次のようなケースでは判断を誤りやすくなります。

表5:目安どおりに判断できないケース

ケース何が起きているか確認したいこと
一時的な特別損益でPERが低い資産売却などで当期の利益が膨らんでいる特別損益を除いた本業の利益でのPER
業績悪化が予想されている株価が先に下がり、実績PERだけ低く見える今後の予想利益、業績見通し
純資産の実態が帳簿と乖離含み損のある資産や回収困難な債権を抱えている資産の中身、減損の可能性
業種としてPBRが低め銀行や電気・ガスなど、業種平均が1倍を下回ることがある業種平均との比較
成長期待が高いPER30倍でも利益成長が続けば妥当な場合がある利益の成長率、PEGレシオ

指標が低いことは、「割安」ではなく「市場が低く評価している」というだけの事実です。「なぜ低いのか」という背景にある理由を確認しなければ、本当に割安なのか、低く評価されて当然の「危険な銘柄」なのかは判断できません。この確認を怠ると、第4章で解説するバリュートラップにつながります。

では、これらのリスクを踏まえた上で、投資家は企業のタイプに応じてPERとPBRをどのように使い分けていけばよいのでしょうか。第3章で実践的な使い分けの手法を整理します。

3. どっちを使う?PERとPBRの正しい使い分け

PERとPBRは、どちらか一方だけで判断する指標ではありません。「企業のタイプ」によって、どちらを主に見るかを変えるのが鉄則です。

表6:企業タイプ別の使い分け

企業タイプ注目したい指標理由
成長株(利益が伸びている)PER利益の成長が株価の中心。純資産の厚みは評価の対象になりにくい。
資産株(不動産・現預金が多い)PBR稼ぐ力より、保有資産に対する株価の水準が焦点。
景気敏感株(業績の変動が大きい)PBR利益が年ごとに大きく動き、PERが安定しない。
赤字企業PBR(PERは計算不能)利益がないためPERが算出できない。

3-1. 成長株はPER、資産株・景気敏感株はPBRでチェック!

成長株は、利益の伸びが株価形成の主な材料となります。PERを見るときは、現在の水準だけでなく、「来期の予想利益で計算した予想PER」と、「利益の成長率」をあわせて確認します。利益が今後も伸び続ける見込みなら、高いPERでも妥当と判断されることがあります。

一方、資産株や景気敏感株は、PBRが重要な判断材料になります。景気敏感株は、好況時に利益が膨らんでPERが低く見え、不況時には利益が減ってPERが高く見えます。

このように、利益で見ると業績によって判断が逆転しやすいため、「変動の小さい純資産(PBR)」を基準にするほうが投資判断は安定します。

3-2. 赤字企業でPERが使えないときの対処法

赤字企業は1株当たり純利益(EPS)がマイナスになるため、PERは計算できません。この場合の対処法は3つあります。

・PBRで見る:純資産に対する株価の水準を確認する。ただし、赤字が続くと純資産は減っていくため、赤字の原因と解消の見込みをあわせて確認する
・予想PERで見る:来期に黒字転換が見込まれる場合は、予想利益で計算する。会社予想のほか、決算短信の業績予想を確認する
・PSR(株価売上高倍率)で見る:「株価÷1株当たり売上高」で算出する。利益が出ていない成長段階の企業で、売上の規模と株価を比べるときに補助的に使われる

赤字の理由が「一時的なもの(先行投資、特別損失)」か、「構造的なもの(本業の不振)」かで、見方は変わります。赤字企業の場合はPBRやPSRに代替しつつ、赤字の質(将来への先行投資か、構造的衰退か)を見極めてリスクを判定してください。

企業のタイプ別使い分けに加えて、近年の日本市場では「PBR1倍割れ」に対する市場の評価軸が劇的に変化しています。東証の改革がもたらした影響について解説します。

3-3. PBR1倍割れが「割安」とは限らない!東証改革で変わったポイント

2023年3月31日、東京証券取引所はプライム市場・スタンダード市場の全上場会社に対し、「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を要請しました。これにより、「PBR1倍割れ」は、資本コストを上回る収益性を達成できていない可能性や、成長性が評価されていない可能性を示す目安の一つとされています。

この要請によって、PBR1倍割れの見方は2つの面で変わりました。

表7:東証の要請後に変わったPBR1倍割れの見方

観点要請前要請後
PBR1倍割れの意味純資産より安い=割安の候補資本効率に課題がある企業のサイン
株価が上がる条件市場が割安に気づくのを待つ企業が改善計画を開示し、実行するかどうか
確認することPBRの数値企業の改善計画の有無と、ROEの改善見込み

つまり、PBR1倍割れの銘柄を見るときは、「企業が改善に動いているかどうか」を確認することが、要請後特に重要になっています。改善計画を開示し、自社株買いや増配、事業の見直しを進めている企業と、動きのない企業では、同じPBR1倍割れでも意味が異なります。

4. PER×PBR×ROEで「真の割安株」を見分ける手順

PERとPBRだけでは、「真の割安株」か「低く評価されて当然の株」かの区別がつきません。ここにROE(自己資本利益率)を加えることで、その企業がどれだけ効率よく利益を生んでいるかを確認できます。ここでは3つの指標を組み合わせた確認手順を整理します。

4-1. 3指標の関係式(PBR=PER×ROE)

ROEは「純利益÷自己資本」で、株主のお金をどれだけ効率よく利益に変えているかを示す「資本効率」の指標です。

この3つの指標には、次の関係があります。

PBR = PER × ROE

たとえば株価1,200円、1株当たり純利益100円、1株当たり純資産1,000円の企業なら、PERは12倍、ROEは10%(100円÷1,000円)、PBRは1.2倍(12×0.1)となります。

表8:3指標の関係(仮定の例)

企業PERROEPBR読み方
A社12倍10%1.2倍標準的な水準
B社12倍4%0.48倍PERは同じでも、資本効率が低いためPBRが低い
C社8倍15%1.2倍資本効率が高いのにPERが低い

※仕組みを説明するための仮定の数字です。

この式から分かるとおり、PBRが低い理由は「PERが低い」か「ROEが低い」、またはその両方である可能性があります。

・B社の場合:ROE(4%)が低いためにPBRが低くなっています。これは株価が安いのではなく、「利益を生む力が弱い」と市場が判断しています。

・C社の場合:ROE(15%)が高いにもかかわらずPERが低いため割安に放置されています。収益力に対して株価が追いついていない「真の割安株」の候補といえます。

PBRの低さに騙されず、「ROEが高いにもかかわらずPERが低い銘柄(C社タイプ)」を探し出すことが、割安株投資で勝つための基本の一つです。

それでは、この判断ルールを使ってスクリーニングを行い、実際に投資候補を絞り込む具体的なステップを確認しましょう。

4-2. 「低PER・低PBR・高ROE」銘柄の探し方

3指標を組み合わせて優良な割安株を発見するための手順は、次の5ステップです。

表9:確認の手順

手順確認することポイント
①業種の水準を確認同じ業種のPER・PBRの平均第2章で紹介したJPXデータ等で業種平均を確認する
②業種平均より低い銘柄を絞るPERとPBRが業種平均を下回るか市場全体の目安(15倍・1倍)ではなく業種で比べる
③ROEを確認ROEが業種平均を上回るかROEが低い銘柄は、PBRが低くて当然である可能性が高いため除外する
④ROEの中身を確認一時的な利益で高くなっていないか資産売却等がないか、過去3〜5年のROEの推移を見る
⑤低く評価されている理由を確認業績見通し、財務リスク、資本政策評価が低い理由(悪要因)が解消される見込みがあるか調べる

特に重要なのは④です。ROEは、資産売却などの一時的な利益で高く出ることがあります。

また、自己資本を減らせば(借入を増やせば)ROEは上がりますが、財務のリスクも上がってしまうため、「複数年で安定して高いROEを維持しているか」を確認しましょう。

4-3. 指標が低いのに株価が上がらない「バリュートラップ」を避けるコツ

指標上は割安に見えるのに、株価が長く上がらない状態を「バリュートラップ(割安の罠)」と呼びます。「割安に見えても、市場がそう評価するだけの理由がある」ケースです。

表10:バリュートラップの典型と確認したいこと

典型的なパターン何が起きているか確認したいこと
業績が縮小している利益が減り続け、PERが低く見えても株価は下がり続ける売上・利益の推移、市場の成長性
資本効率が低いままROEが低く、純資産だけが積み上がるROEの推移、資本政策の方針
株主還元に消極的現預金を持ったまま活用しない配当性向、自社株買いの実績
経営の変化が見えない改善計画の開示や実行がない第3章で見た東証の要請への対応状況
市場の関心がない出来高が少なく、評価が見直されにくい売買の量、機関投資家の保有状況

バリュートラップを避けるためのコツは、「なぜ安いのか」と「何が変われば評価が見直されるのか」の2つを説明できるかを確認することです。「具体的な変化のシナリオ」を描けない場合、指標が低いという事実だけで買う根拠にはなりません。

購入の前に、「この銘柄の評価が見直される変化のシナリオ(IRの開示、ROEの改善、増配など)」を書き出してみてください。書けない銘柄は、バリュートラップのリスクが高いため見送る判断をしてもいいかもしれません。

5. まとめ

PERは1年間の利益(フロー)、PBRは積み上がった純資産(ストック)を基準に、株価の水準を見る指標です。どちらも業種によって妥当な水準が異なるため、市場全体の目安ではなく、「同じ業種や過去の水準」と比べることが投資の鉄則です。

表11:本記事の要点

項目要点
違いPERは収益力(稼ぐ力)、PBRは財務の厚み(解散価値)を反映する。
目安15倍・1倍は目安にすぎない。業種平均で判断する。
使い分け成長株はPER、資産株・景気敏感株・赤字企業はPBR。
PBR1倍割れ割安ではなく、資本効率の課題を示すサイン。企業の改善の動きを確認する。
ROEとの組み合わせPBR=PER×ROE。ROEが高いのにPERが低い銘柄が「真の割安株」の候補。
バリュートラップ対策「なぜ安いのか」「何が変われば見直されるのか」という変化のシナリオを説明できるか確認する。

【割安株を探す際の3つの確認事項】

①スクリーニング:業種平均と比べて、PER・PBRが低いか
②ROEのチェック:ROEが業種平均を上回り、複数年で安定しているか
③変化の確認:低く評価されている理由と、それが解消される見込みがあるか

指標は、銘柄を絞り込むための入口に過ぎません。指標が低いという事実だけで判断せず、その背景にある企業の収益力と経営の変化を確認することが、割安株選びで失敗しないための土台になります。

ファーストパートナーズでは、富裕層・資産形成層の方々に対して、ニーズに寄り添ったさまざまなサービスのご提案を行っております。

※ご相談は無料で承っておりますが、その内容により、個別の商品・銘柄・売買の方法・時期等に言及する場合があります。

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千田 健太

早稲田大学卒業後、大和証券入社。横浜支店、渋谷支店、本店営業部に計12年在籍後、FPとして独立。
大和証券では個人・法人の資産コンサルタントとして多数のお客様を担当し、社長賞・MVPを多数受賞。
現在は「より多くのお客様によりで頼られる担当者」になるべく、ファーストパートナーズにて有価証券運用だけでなく、不動産、M&A、税制対応のアドバイスを行っております。
お客様と目標を共有し、お客様の人生に寄り添えるプライベートバンカーを志しております。

保有資格:証券外務員一種、内部管理責任者、生命保険協会認定保険募集人、FP二級技能検定資格

資産・不動産・M&Aまで対応

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