(画像=株式新聞)
| この記事は2026年4月20日に株式新聞で公開された「＜相場の読み筋＞４月２０日」を転載したものです。 掲載記事：＜相場の読み筋＞４月２０日 |
米国市場では１７日、イランによるホルムズ海峡の開放を受けてＮＹダウが一時前日比１１３９ドル上昇し、引けは８６８．７１ドル高の４万９４４７．４３ドルとイラン攻撃後では初めて４万９０００ドル台に乗せた。ナスダック総合指数は１３連騰で新値を追い、３６５．７７６ポイント高の２万４４６８．４８０ポイントに上昇。Ｓ＆Ｐ５００指数も３営業日連続で最高値を更新した。中東の地政学リスク後退を期待する買いが幅広い銘柄に広がった。ＮＹ原油先物（期近）は前日比で１割超安い１バレル＝８３ドル台まで急落し、インフレへの懸念が縮小した。ダウ構成銘柄は中東情勢の緊張緩和を好感した塗料のシャーウィン ウィリアムズや、ホームセンターのホーム・デポ、化学大手のスリーエムなどが高く、ゴールドマン・サックスも買われた。ハイテク株はテスラが上昇した一方、前日に決算を発表したネットフリックスが安い。シカゴ日経平均先物の清算値は、５万９８４０円。
２０日の東京市場は反発して始まり、その後は戻り売りや利益確定売りをこなしながらの一進一退の値動きが予想される。いったんはホルムズ海峡の開放を宣言したイランだが、その後一転して革命防衛隊が海峡を再封鎖したと発表、通航を試みたインド船を攻撃したことで再び緊張が走った。一方、トランプ米大統領は日本時間１９日夜に米国の代表団がイランと再協議をするためにパキスタンに向かったと明らかにした。発電所などへの大規模攻撃を辞さない構えを示し、イラン側に停戦交渉の合意を迫った。半面、２１日とされる再協議にイラン側が応じないとする声明を出すなど両社の駆け引きが熾烈さを強めている。こうした状況にマーケットは慎重なスタンスを取りつつも、前週までに形成された中東情勢についての楽観的なシナリオを維持すると考えられる。前週末にポジション調整で下げたＡＩ（人工知能）関連主力株のフジクラ<5803.T>や三井金属<5706.T>、アドバンテス<6857.T>、キオクシア<285A.T>などが買い戻される展開か。
（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
