(画像=株式新聞)
| この記事は2026年4月21日に株式新聞で公開された「＜相場の読み筋＞４月２１日」を転載したものです。 掲載記事：＜相場の読み筋＞４月２１日 |
２０日の米国株式は、ＮＹダウが前週末比４．８７ドル安の４万９４４２．５６ドルと３日ぶりに小反落、ナスダック総合指数は同６４．０８７ポイントの安２万４４０４．３９３ポイントと１４日ぶりに下落して取引を終了。出来高概算は、ＮＹ市場が１０億８７８８万株、ナスダック市場が７４億９３１４万株だった。米国とイランによる和平協議に関し、イラン側が米国との次回協議を予定していないことを明らかにする一方、バンス米副大統領がパキスタンに向けて出発すると報じられるなど、情報が交錯した。同協議に対する不透明感により、ホルムズ海峡の事実上の封鎖状況が継続されるとの見方からＮＹ原油先物価格が急反発し、株価の重しとなった。ハイテク株比率の高いナスダック市場では、インテルやメタ（旧フェイスブック）、ネットフリックスなどが下落した。
２１日の東京株式は、堅調な展開か。２０日の米国株式は下落したが、シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、２０日の大阪取引所清算値比３６５円高の５万９２６５円だった。朝方は、同清算値にサヤ寄せする動きが先行するとみられる。２０日の夕方、三陸沖を震源とするマグニチュード７．７の地震が発生。気象庁は、千島海溝・日本海溝沿いでは、巨大地震の発生の可能性が通常よりも高まっているとし「北海道・三陸沖後発地震注意情報」を発表。防災への関心の高まりから、関連銘柄を物色する動きもありそう。また、重要鉱物やプラスチックのリサイクル促進に絡み、廃棄物処理業者の株価の好反応も想定される。
（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
