１１日前場は日経平均株価が、前日比９３９円７５銭安の６万３２３９円５２銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同５９．１４ポイント安の３７８８．４６ポイントとそろって大幅に続落した。１０日の米国株式市場では、中東リスク再燃を受けてＮＹダウ、ナスダック総合指数ともに大幅に下落した。東京市場でも売りが先行し、日経平均は午前９時１０分に同１８４３円５２銭安の６万２３３５円７５銭まで下げ幅を広げた。その後は、米軍が新たなイランへの攻撃を完了したと発表したことなどで急速に戻し、一時小幅高に転じる場面もみられた。ただ、買いは続かず再失速している。為替相場は１ドル＝１６０円５０銭前後でジリ安が続く。
東証プライム市場の出来高は１２億１０２１万株、売買代金は６兆１８２３億円。騰落銘柄数は値上がりが２６７銘柄に留まった一方、値下がりは１２６３銘柄と全体の８割に達した。変わらずは２４銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２７業種が下落、６業種が上昇した。住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、トヨタ、ホンダなどの輸送用機器株が下落。ディスコ、菱重工などの機械株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株も安い。大成建、清水建などの建設株や、三菱ＵＦＪ、みずほなどの銀行株も軟調。浜ゴム、ブリヂスなどのゴム製品株や、ソニーＧ、アドバンテスなどの電気機器株も弱かった。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、味の素、ＪＴなど食料品株が高い。
そのほか、ニチコン、武蔵精密、日電波、ＭＲＯ、福井銀が下落。半面、ＴＯＰＰＡＮ、ＬｉｎｋＵＧ、ＦＩＧ、楽天銀行、ニコンなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
