２２日午前１０時３分すぎの日経平均株価は、前日比８０円程度高い５万９４３０円前後で推移する。米国とイランの和平協議が開催されず、中東情勢への警戒感が再燃し、市場に様子見ムードが広がるなか、朝方は米国株安を受けて売りが先行した。一方、トランプ米大統領はイランとの停戦を無期限で延期すると表明。和平協議への期待がつながる格好となり上げ転換し、午前９時５８分には、同１７１円５５銭高の５万９５２０円７２銭を付けている。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、２１日の大阪取引所清算値比８３５円安の５万８５０５円だった。
業種別では、全３３業種のうち４業種が上昇、２９業種が下落している。ＳＨＩＦＴ、ソフバンＧなどの情報通信株や、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株が上昇。ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株や、王子ＨＤ、日本紙などのパルプ・紙株も高い。一方、トヨタ、ホンダなどの輸送用機器株や、住友電工、フジクラなどの非鉄金属株が下落。ユニチカ、東レなどの繊維株や、ニッスイ、Ｕｍｉｏｓなどの水産農林株、三井物、三菱商などの卸売株も安い。
そのほか、ＫＬａｂ、オービック、メイコー、キオクシア、石原産が上昇。半面、ＡＲＥＨＤ、ツガミ、富士製薬、Ｖキューブ（監理）、日鉄鉱などが下落している。
東京外国為替市場では午前１０時３分時点で、ドル・円が１ドル＝１５９円台の前半（２１日は１５９円０１−０３銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１８７円台の前半（同１８７円０５−０９銭）で取引されている。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
