７日前場は日経平均株価が、前週末比３４０２円７５銭高の６万２９１５円８７銭と大幅に続伸。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１２４．９１ポイント高の３８５３．６４ポイントと続急伸した。日経平均は取引時間中として初めて６万２０００円台に乗せた。日本の大型連休中の米国株式市場は堅調に推移し、ナスダック総合指数は１−６日で計９４６ポイント値上がり。６日には終値ベースの最高値を連日で更新した。東京市場も、米国株高の流れを受け、ＡＩ（人工知能）や半導体関連株を中心に買いが先行。中東情勢の緊張緩和期待も追い風となり、前場取引終了直前の午前１１時３０分に、同３４０９円１４銭高の６万２９２２円２６銭を付けた。
東証プライム市場の出来高は１５億５８０３万株、売買代金は５兆４３８２億円と大商い。騰落銘柄数は値上がりが１２７９銘柄と全体の８割を超えた一方、値下がりは２６４銘柄。変わらずは２８銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち３２業種が上昇、原油安を受けた鉱業１業種が下落した。三井金属、住友電工などの非鉄金属株や、ＳＵＭＣＯ、三和ＨＤなどの金属製品株が上昇。アドバンテス、東エレクなどの電気機器株や、デジアーツ、ソフバンＧなどの情報通信株も高い。イビデン、信越化などの化学株や、ＴＯＴＯ、ＮＧＫなどのガラス土石株も堅調。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、ディスコ、ダイキンなどの機械株もしっかり。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株が下落した。
そのほか、サムコ、ＤＭＧ森精機、ケミコン、イノテック、リガクＨＤが上昇。半面、ＩＴＭ、エラン、セレス、大黒天、エムスリーなどが安い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
