１５日午前１０時５分すぎの日経平均株価は、前日比７００円程度高い５万８５８０円前後で推移する。午前９時５２分には、同７０８円０９銭高の５万８５８５円４８銭を付けている。取引時間中に５万８０００円台となるのは、３月２日以来約１カ月半ぶり。１４日の米国市場では、米国とイランによる２回目の和平協議が、週内にも行われると報じられ、中東リスクに対する懸念が後退、株価の上昇につながった。東京市場は米国株高を追い風に、買い先行で取引を開始。その後も堅調な値動きが続いている。１４日のシカゴ日経平均先物の円建て清算値は、１４日の大阪取引所清算値比８１５円高の５万８８４５円だった。
業種別では、全３３業種のうち２８種が上昇、５業種が下落している。三菱ＵＦＪ、みずほなどの銀行株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株が上昇。メルカリ、ソフバンＧなどの情報通信株や、日立、アドバンテスなどの電気機器株も高い。浜ゴム、ＴＯＹＯなどのゴム製品株や、オリンパス、ＨＯＹＡなどの精密機器株も堅調。ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株もしっかり。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、郵船、商船三井などの海運株が安い。
そのほか、Ｍフォワード、ベイカレント、サンウェルズ、ボードルア、太陽誘電が上昇。半面、マクセル、ディップ、ピックルスＨ、ベクトル、乃村工芸などが下落している。
東京外国為替市場では午前１０時５分時点で、ドル・円が１ドル＝１５８円台の後半（１４日は１５９円０６−０８銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１８７円台の前半（同１８７円３６−４０銭）で取引されている。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
