１０日後場は日経平均株価が、前日比１２３７円３６銭安の６万４１７９円２７銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同４８．５１ポイント安の３８４７．６０ポイントと、そろって大幅に反落した。９日の米国市場でのハイテク株安を受け、朝方から売り優勢の展開となった。日経平均は一時戻りを試す場面もみられたが、手じまい売りに押され、午後２時１９分には、同１６８３円５９銭安の６万３７３３円０４銭まで下げ幅を広げた。その後は手がかり材料に乏しいものの、取引終了にかけて押し目買いで下げ渋る格好となった。為替相場は１ドル＝１６０円３０銭台で小動き。
東証プライム市場の出来高は２５億３５８１万株、売買代金は１１兆３３３６億円。騰落銘柄数は値上がりが８３５銘柄と、値下がりの６９４銘柄よりも多かった。変わらずは３５銘柄。
業種別では、全３３業種のうち１８業種が下落、１５業種が上昇した。古河電工、フジクラなどの非鉄金属株や、ＴＯＰＰＡＮ、任天堂などのその他製品株が下落。商船三井、川崎汽などの海運株や、アドバンテス、キーエンスなどの電気機器株も安い。ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、ＡＧＣ、日電硝子などのガラス土石株も軟調。ＳＵＭＣＯ、ニッパツなどの金属製品株や、スカパーＪＳＡＴ、ソフバンＧなどの情報通信株も弱かった。一方、三井不、菱地所などの不動産株や、７＆ｉＨＤ、ファストリテなどの小売株が高かった。
そのほか、武蔵精密、ファーマＦ、太陽誘電、住友電工、日電波が下落。半面、ベステラ、松風、富士急、Ｂガレージ、トレファクなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
