乳がん治療の現実とがん保険の重要性

(画像=ネオファースト生命)

この記事でわかること

・乳がんの罹患率と治療の現状
・乳がん治療が家計に与える影響
・がん保険の有効性
・公的医療保険制度や高額療養費制度の限界

乳がんの罹患率と治療の現状

乳がんは日本の女性にとって最も一般的ながんの一つです。2020年には、女性の乳がん罹患数は約9万例に達しました（1）。乳がんはその性質により、ホルモン受容体陽性乳がん、HER2陽性乳がん、トリプルネガティブ乳がん、遺伝性乳がんの4つのタイプに分類されます。中でも、ホルモン受容体陽性乳がんは全体の約60～65％を占め、最も多いタイプです（2）。

ホルモン受容体陽性乳がんの治療には、ホルモン療法が重要な役割を果たします。この治療は、がん細胞の成長を促すホルモンの影響を抑えることを目的としており、治療期間は通常5年から10年に及びます（3）。しかし、ホルモン療法が合わない場合や効果が見られない場合には、自由診療という選択肢もあります。自由診療は公的保険の適用外であり、全額自己負担となるため、経済的な負担が大きくなります。

乳がん治療が家計に与える影響

乳がん治療は、患者本人だけでなく家族全体の経済状況にも大きな影響を与えます。治療期間中は、患者が仕事を続けることが難しくなる場合もあり、世帯年収が減少する可能性があります。さらに、治療費だけでなく、通院費や入院費、薬代などの直接的な医療費もかかります。

がん保険の有効性

がん保険は、こうした経済的なリスクを軽減するための有効な手段です。がん保険に加入していると、診断給付金や入院給付金、通院給付金などが支給され、治療費や生活費の補填に役立ちます。特に、自由診療を選択する場合や長期間の治療が必要な場合には、がん保険の保障が大きな助けとなります。

公的医療保険制度や高額療養費制度の限界

公的医療保険制度や高額療養費制度だけでは、がん治療にかかる全ての費用をカバーすることが難しいケースもあります。公的医療保険制度は、医療費の一部を負担する仕組みですが、自己負担額が高額になる場合もあります。また、高額療養費制度は、一定の自己負担限度額を超えた医療費を支給する制度ですが、対象となる医療費には制限があります。

さらに、厚生年金の傷病手当金は、病気やけがで働けなくなった場合に支給される制度ですが、支給額は年収の2/3に相当する金額であり、ボーナスは含まれません。また、支給を受けるためには所定の条件を満たす必要があり、全てのケースで支給されるわけではありません。

まとめ

乳がん治療は長期間にわたり、経済的な負担も大きいです。公的医療保険制度や高額療養費制度、厚生年金の傷病手当金だけでは、全ての費用をカバーすることは難しいため、がん保険の加入を検討することが重要です。がん保険は、診断給付金や入院給付金、通院給付金などの保障を通じて、治療費や生活費の補填に役立ちます。がん保険に加入することで、経済的な不安を軽減し、治療に専念できる環境を整えることができます。

保険は個々の状況やニーズに応じて異なるため、一概に良し悪しを決めるのは難しいです。公的な支援制度で対応できるケースもありますが、これらには条件があります。信頼できる情報源を活用し、専門家の意見を参考にしながら、自分に最適な選択をしましょう。

1: 2020年に国立がん研究センターが発表した「全国がん登録罹患データ」より。 
2: メディカルノート「乳がんの種類と治療」より。 
3: メディカルドック「乳がんのホルモン療法」より。