３０日後場は日経平均株価が、前営業日比６３２円５４銭安の５万９２８４円９２銭と大幅続落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同４４．９８ポイント安の３７２７．２１ポイントと４日ぶりに急反落した。２８日、２９日の米国株がさえない動きとなったことから、休日明けの日経平均は朝方から利益確定売りが先行。ゴールデンウイークや決算発表の本格化を控えるなか、軟調な値動きが継続し、午後１時３２分に同９８９円２６銭安の５万８９２８円２０銭を付けた。取引時間中に５万８０００円台となるのは２３日以来、１週間ぶり。その後は、押し目買いも入ったもようで、下げ渋る動きにつながった。為替相場は１ドル＝１６０円半ばと、朝方から円安方向にあることも意識されたもよう。
東証プライム市場の出来高は３１億７７４３万株、売買代金は９兆９７４３億円。騰落銘柄数は値上がりが３４７銘柄、値下がりは１１９５銘柄、変わらずは３２銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２６業種が下落、７業種が上昇した。ＪＲ西日本、ＪＲ東海などの陸運株や、東電力ＨＤ、関西電などの電気ガス株が下落。大林組、清水建などの建設株や、三菱ＵＦＪ、みずほなどの銀行株も安い。アシックス、任天堂などのその他製品株や、ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株も軟調。トヨタ、ホンダなどの輸送用機器株や、住友鉱、フジクラなどの非鉄金属株も弱かった。一方、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、山パン、味の素など食料品株が高い。
そのほか、Ｖキューブ（監理）、ＫＬａｂ、富士通、北陸電、共英製鋼が下落。半面、セレス、ティラド、トーエネク、ＲＳＴＥＣＨ、北陸電工などが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
