８日午前１０時６分すぎの日経平均株価は、前週末比２４２０円程度安い６万４１７０円前後で推移する。午前９時１９分には、同２６０１円１０銭安の６万３９８７円０２銭を付け、取引時間中としては５月２８日以来、７営業日ぶりに心理的なフシ目の６万４０００円を割り込んだ。前週末５日の米国株式市場では、金利上昇を受けて株式の相対的な割高感が意識され大幅安となった。東京市場も、その流れを受けて、半導体関連株を中心に弱い動きが続いている。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、前週末５日の大阪取引所清算値比２６４５円安の６万４０２５円だった。
業種別では、全３３業種のうち２６業種が下落、７業種が上昇している。三井金属、フジクラなどの非鉄金属株や、アドバンテス、東エレクなどの電気機器株が下落。ＡＧＣ、ＴＯＴＯなどのガラス土石株や、ＳＵＭＣＯ、ニッパツなどの金属製品株も安い。ディスコ、菱重工などの機械株や、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株も軟調。信越化、富士フイルムなどの化学株や、メルカリ、ソフバンＧなどの情報通信株も弱い。一方、ＭＳ＆ＡＤ、東京海上などの保険株や、バンナム、任天堂などのその他製品株が高い。
そのほか、Ｆスターズ、テラスカイ、ラサ工、ルネサス、エンプラスが下落。半面、ジンズＨＤ、住友ファーマ、ＫＬａｂ、東宝、インターメスなどが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時６分時点で、ドル・円が１ドル＝１６０円台の前半（前週末５日は１５９円９４−９６銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１８４円台の後半（同１８６円０５−０９銭）で取引されている。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
